マンションを売るつもりで買うのはアリ?後悔しないための選び方と高く売るコツ 「将来売ることを前提に、マンションを買うのはアリ?」 マンションを購入したい方のなかには、そのように悩んでいる方も多いのではないでしょうか。 住まいとしての快適さはもちろん、資産としての価値も重視するのであれば、購入時の選び方のポイントを押さえておき、10年後・20年後の売却に備えておきたいところです。 本記事では、売却を見据えたマンション選びのコツや注意点・高く売るためのポイントなどを解説します。損をしないための情報収集の方法や、買ってはいけないマンションの特徴も紹介しますので、購入前の不安を解消したい方は、ぜひ最後までご覧ください。 \地域密着型の不動産ポータルサイト/ マンションを売るつもりで買うのは本当に得? 「売るつもりで買う」マンション購入が得かどうかは、ケースバイケースです。 物件の選び方や購入・売却のタイミング・ローン残債の状況などによって、結果は大きく異なります。うまく選べば資産価値を維持・向上させることも可能ですが、条件を誤ると想定より安く手放すリスクもあります。 とはいえ、売却前提のマンション購入は、ライフスタイルが大きく変わる可能性のある人にとって、柔軟に対応しやすいメリットがあるのも事実です。たとえば以下のようなケースで選択されます。 売却時に利益を得られるマンションが購入できれば、次の住まいへの住み替えがスムーズに進みます。 ただし、売却時に利益を得るためには、マンションの選び方を押さえておかなければなりません。次からは、資産価値が落ちにくいマンションの選び方をみていきましょう。 売るつもりで買うときのマンションの選び方 マンションを売るつもりで買うときは、売却時に価値が落ちにくい物件を選びましょう。具体的な選び方は大きく5つです。 それぞれのポイントを詳しく解説します。 選び方1.立地 マンション選びにおいて最も重視されるのが立地です。以下のような立地は需要が高く、資産価値を維持しやすいといわれます。 駅から徒歩10分を超える物件は人気が低い傾向にあるため、最寄り駅までの距離は資産価値に直結します。通勤や通学の利便性を求める人にとって、駅からの近さは重要な判断基準です。 また、商業施設や学校・病院への近さだけではなく、災害リスクにも注目したいところです。ハザードマップを確認して、地震以外にも洪水や土砂災害・液状化のリスクが低いかチェックしましょう。 地盤が安定しているエリアかどうか、不動産会社に相談して確認するのもオススメです。 選び方2.管理状況 マンションの資産価値には、日々の管理状況が大きく影響します。 管理が行き届いていないと外観や共用設備の劣化が進み、将来の購入希望者に悪い印象を与えるためです。結果として、売却価格にもマイナスとなる可能性があります。 管理状況を見極めるには、以下の点をチェックしましょう。 とくに共用部分の清掃状況は第一印象を大きく左右します。廊下やエントランスが汚れていると「管理が甘い」と判断されがちで、購入意欲を下げる要因になります。 自分の居住時には気にならなくても、将来の売却を見据えるなら、悪い印象を与える物件は避けたほうが無難です。 選び方3.築年数 新築のマンションは、購入時にプレミアム価格が上乗せされており、購入直後から資産価値が下がりやすいです。そのため、売却時の利益を考えると、必ずしも新しければ良いとも限りません。 一方で、築年数が多少古くても、適正価格帯の中古マンションは、値ごろ感があり価格の下落幅も比較的緩やかです。 実際に近年の住宅取引の成約状況では、2000年以降に建てられた住宅が半数を超えていました。 参考:国土交通省「既存住宅市場の整備・活性化に向けて」 また公益財団法人東日本不動産流通機構の公表する「首都圏不動産流通市場の動向(2024年)」をみると、成約している中古マンションの平均築年数は、年々上昇している傾向にあります。 これらの傾向から読み取れるのは、中古マンションは築年数が古くても一定のニーズが存在し、売却が十分可能であることです。立地や管理状況など、ほかの条件が良ければ、築20年前後の中古マンションでも需要は高いと考えられます。 選び方4.周辺の環境 住環境は、マンションの資産価値に大きく影響します。周辺の環境をチェックするポイントは、下記のとおりです。 たとえば、治安が良く騒音の少ない静かなエリアは、居住の安心感につながるため購入希望者に好まれる傾向があります。地方自治体や警察のホームページには、犯罪発生数が掲載されているため、一度チェックしてみましょう。 また、将来的に高層ビルや商業施設が建設されると、日当たりや眺望が変化し、売却に影響する可能性もあります。事前に自治体の都市計画を確認しておくと安心です。 選び方5.間取りと広さ 市場で人気のある間取りは、将来売却しやすい傾向にあります。たとえば3LDKは、子ども部屋や在宅ワークスペースを確保しやすいため、ファミリー層を中心に需要が高く、買い替え先としても検討されやすいです。 また、収納力のある設計もポイントです。動線がスムーズで、使いやすい収納があると生活の利便性が高まり、購入者にとって魅力的に映ります。 とくにウォークインクローゼットは、衣類に限らず季節用品を置いたり、食品を保存するパントリーとして利用したりと、再販時のアピール材料になります。 買ってはいけないマンションの特徴 マンションを売るつもりで買う場合には、将来売却が難しくなる物件を避けることが大切です。 以下のような条件に当てはまるマンションは、購入希望者が限定され、資産価値が下がりやすくなるため、可能であれば避けましょう。 なかでも定期借地権付きの物件は、地主から期限付きで借りた土地に建っているため、契約満了後は退去しなければなりません。長く住み続けたい人や将来的に売却を考えている人にとっては、デメリットが大きいです。 これらの要素は、日常生活の不便さや安全面の不安・管理体制の不透明さなどに直結します。たとえ価格が安く魅力的に見えても、将来的に売却する前提で購入するなら、資産価値が下がりにくい条件を優先しましょう。 10年・20年後にマンションを売ったらどうなる? 一般的にマンションは、築年数が進むごとに資産価値が下がります。 公益財団法人東日本不動産流通機構が公開する「築年数から見た首都圏の不動産流通市場(2023年)」によると、中古マンションにおける築年数ごとの成約価格は下記のとおりです。 ※公益財団法人東日本不動産流通機構「築年数から見た首都圏の不動産流通市場(2023年)」を元に作成 上記の表の値下がり幅を用いて、具体的にいくらで売れるのか計算してみましょう。 たとえば、駅から徒歩3分の新築マンションを5,000万円で購入し、10年後に値下がり幅5.96%で売却できたとすると、売却価格は約4,700万円です。実質の居住コストは年間30万円程度となります。 同じ条件で20年後に値下がり幅22.16%で売却したとすると、売却価格は約3,890万円です。実質の居住コストは年間110万円程度となります。 上記はあくまで一例であるため、物件の条件や売却のタイミングによっても変動する点にご留意ください。 再開発によって価値が上がる場合や、築20年でもリノベーションされて価値が維持されるケースもあるため、「買ったときより高く売れる」ことも可能です。 ローン返済中にマンションを売却する注意点 […] 住まい 2025/07/23